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論文

海水ウラン採取用のモール状捕集材の合成と実規模システムの検討

玉田 正男; 瀬古 典明; 笠井 昇; 清水 隆夫*

FAPIG, (169), p.3 - 12, 2005/03

モール状捕集材は係留システムの軽量化により捕集コストの低減化が期待できる新しい形状の捕集材である。海水ウランの捕集に関しては、アミドキシム基が海水中に溶存するウランに対して高い親和性を持つ。この官能基を放射線グラフト重合によりポリエチレン糸に導入し、そののち編み込み加工によりモール状のウラン捕集材を合成した。2.8mmol/g-捕集材の官能基密度を持つ捕集材の作製には5時間のグラフト重合反応が必要であった。得られた捕集材を沖縄沖に係留した結果、30日の浸漬で1.5g/kg-捕集材のウランの吸着が可能であった。年間1200トンのウランを捕集するためには134km$$^{2}$$の海域が必要であるが、沖縄から土佐湾にかけての海域でウランの捕集に適した海域は6000km$$^{2}$$あることがわかった。

論文

CTBT検証体制における放射性核種監視観測所

熊田 政弘; 小田 哲三; 宮本 ユタカ; 打越 貴子*; 中原 嘉則; 山本 洋一; 伯耆田 貴憲; 広田 直樹*; 井上 洋司; 篠原 伸夫

第23回核物質管理学会日本支部年次大会論文集, p.39 - 44, 2002/12

CTBT検証体制では、大気中,水中、及び地中における核爆発の有無を監視するため、世界中に321カ所の観測所を設け、国際監視網を構築することとしている。監視網では、地震,微気圧変動,水中音響及び放射性核種の4つの監視技術が用いられる。このうち、放射性核種監視観測所は世界中に80カ所設けられ、大気粒子をフィルター上に捕集して試料の$$gamma$$線計測を行う。観測所は、一定の技術基準を満たすことによりCTBT機関により認証を受けた後、機関との契約に基づいて、観測網の一部を担うことになっている。また、80カ所の観測所のうち、半数の40カ所には大気放射性希ガス自動計測装置が設置される。原研では、日本に設置される2つの放射性核種監視観測所(群馬県高崎市,沖縄県国頭郡)の設置を進めており、本発表では、観測所設置の現状、及び放射性核種監視観測所の性能等について報告する。

論文

モール状捕集材を用いた海水ウラン捕集システムの提案

清水 隆夫*; 玉田 正男; 瀬古 典明; 坂口 勇*

海洋開発論文集, 18, p.737 - 742, 2002/06

海水中には45億トンの海水ウランが溶存するが、ウランの濃度はわずか3.3mg/m$$^{3}$$である。 本研究の目的は海水からウランを捕集するコストを現状のコストの3倍程度にすることであり、再処理よりもさらにコストを下げることである。そのため、放射線グラフト重合及び組み紐の技術を利用し、モール状捕集材を作製して,その係留システムを考案した。水路でのモール状捕集材の抗力試験を行うとともに、沖縄県の西海岸でモール状捕集材のウランの吸着特性,生物の付着試験を行った。その結果、モール状捕集材では、水流に対して形状が変化して、抗力が低減されること,高海水温のため捕集量の向上が認められること,生物付着は非常に少ないことが明らかとなった。

口頭

Operation of IMS radionuclide stations in Japan

冨田 豊; 木島 佑一; 古野 朗子; 山本 洋一

no journal, , 

日本原子力研究開発機構(JAEA)は、国際監視システム(IMS)のための高崎放射性核種観測所(RN38)及び沖縄放射性核種観測所(RN37)の二つの放射性核種観測所を運用している。RN38は2002年に量子科学技術研究開発機構高崎量子応用研究所内に建設された。RN38では、RASA(Radionuclide Aerosol Sampler/Analyzer)とSwedish Automatic Unit for Noble Gasを用いて、それぞれ粒子状放射性核種と放射性キセノンガスの放射能を測定している。RN38のSAUNAが、2013年の第3回北朝鮮核実験に関連した放射性キセノンを検出したことは特筆に値する。RN37は2006年に宇宙航空研究開発機構(JAXA)沖縄宇宙通信所の改装した施設内に設置された。RN37ではRASAを用いて粒子状放射性核種の放射能のみを測定している。JAEAはこれらの活動を通してCTBT(包括的核実験禁止条約)国際検証体制に貢献している。放射性核種監視観測所の運用及びいくつかの観測結果について報告する。

口頭

Operation and maintenance of Japanese RN stations under the COVID-19 related restrictions

冨田 豊; 古野 朗子; 山本 洋一

no journal, , 

コロナ禍において、RN37とRN38の放射性物質観測所の運用保守に様々な制限が課せられている。この課題を克服するために、原子力機構がPTS, RASAとSAUNAのメーカー、そして現地の事業者とどのように協力したかを報告する。

口頭

Operation and maintenance of the IMS radionuclide station in Okinawa of Japan in the subtropical zone

冨田 豊; 古野 朗子; 栗原 寿幸; 山本 洋一; 櫻井 進一*

no journal, , 

日本には、RN37沖縄とRN38高崎の2つのIMS放射性核種観測所がある。日本原子力研究開発機構は両観測所を運用している。沖縄観測所は、2007年2月に認証を受けて以来、15年以上にわたって長期間の欠測をすることなく観測を続けている。沖縄観測所は亜熱帯に位置しており、また海に近いので、高温多湿と塩害によって建物や機器が腐食しやすい。このため、温帯の内陸に位置する高崎観測所と比較して、保守が困難である。今回の発表では、塩害対策,雷対策,湿度対策など沖縄観測所特有の運用保守について報告する。

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